2020年3月27日金曜日
ビブリオバトル カミュ「ペスト」
中日新聞(朝刊)に紙上「ビブリオバトル」と題して、お勧め本の紹介が掲載されています。
ビブリオバトルとは
1.参加者が読んで面白いと思った本を持って集まる。
2.持ち時間の間にその本の紹介をする。
3.ディスカッションを行い
4.投票を行い、チャンプ本を決める
ものです。
学校が休みになって、本が売れていると聞きます。本好きの私としては、本を読む機会が増えたことはとても良いことだと思います。
その中でカミュの「ペスト」が売れているそうです。
「ペスト」は、1940年代のアルジェリアを舞台に、致死率の高い感染症であるペストの流行による街の混乱と市民の戦いを描いたものです。
私は買っただけで、まだ読んでおらず、感想的なことは言えないのですが・・・
人は歴史や先人の経験に学ぶといいます。
ご興味があれば、読んでみてください。
吉田光利
2020年3月5日木曜日
無料法律相談会
本日はぐるっぽふじとうでの無料相談会を開催しました。
予約枠13名を超える、20名近くの方からお申込みをいただきました。
キャンセル待ちをされて対応ができなかった方、申し訳ありませんでした。
次回は4月4日(土曜日)13時~
東部市民センターにおいて、
春日井法律事務所友の会主催の「なんでも相談会」を開催いたします。
ただいま、お申込みを受け付け中です。
先着順ですので、お早めにお申し込みください。
春日井法律事務所事務局 0568-85-4877
予約枠13名を超える、20名近くの方からお申込みをいただきました。
キャンセル待ちをされて対応ができなかった方、申し訳ありませんでした。
次回は4月4日(土曜日)13時~
東部市民センターにおいて、
春日井法律事務所友の会主催の「なんでも相談会」を開催いたします。
ただいま、お申込みを受け付け中です。
先着順ですので、お早めにお申し込みください。
春日井法律事務所事務局 0568-85-4877
2020年3月4日水曜日
4/4 春日井法律事務所友の会 なんでも相談会【中止になりました】
毎年恒例のなんでも相談会を今年も開催いたします。
法律全般・年金、福祉、老後の暮らし、税金、教育等、なんでもご相談いただけます。
先着予約制になりますのでお早めにご予約ください。
4/4(土)13:30~16:30
東部市民センター 第1集会室
申込先 0568-85-4877
法律全般・年金、福祉、老後の暮らし、税金、教育等、なんでもご相談いただけます。
先着予約制になりますのでお早めにご予約ください。
4/4(土)13:30~16:30
東部市民センター 第1集会室
申込先 0568-85-4877
2020年3月2日月曜日
改正相続法のセミナーの履歴について
当事務所の市川哲宏弁護士が、以下の改正相続法セミナーの講師を務めました。
2019年4月2日
JALAP(日本弁護士補助職協会)「相続法改正講義」【法律専門職、事務職員向け】
2019年4月13日
NPO法人えにしの会 「相続法改正のポイント1」
2019年10月26日
NPO法人えにしの会 「相続法改正のポイント2」
2020年2月8日
NPO法人えにしの会 「相続法改正のポイント3」
2020年2月19日
日本弁護士連合会法律事務職員ライブ実務研修 法律事務所の事務処理ルール第4回「相続手続き(1)」「相続法改正と遺産分割事件の処理」【法律専門職、事務職員向け】
改正相続法が次々と施行され、今年の7月には法務局による遺言書保管制度も始まります。
今、相続問題は、皆様にとってご自身の問題としてふりかかってくる分野だと思います。今後も相続に関するセミナーを開催いたしますので、興味を持たれましたら是非お越しください。
なお、現在お困りのケースにつきましては、セミナーを待たずとも、法律事務所による法律相談が可能ですので、ご遠慮なくお問合せください。
2019年4月2日
JALAP(日本弁護士補助職協会)「相続法改正講義」【法律専門職、事務職員向け】
2019年4月13日
NPO法人えにしの会 「相続法改正のポイント1」
2019年10月26日
NPO法人えにしの会 「相続法改正のポイント2」
2020年2月8日
NPO法人えにしの会 「相続法改正のポイント3」
2020年2月19日
日本弁護士連合会法律事務職員ライブ実務研修 法律事務所の事務処理ルール第4回「相続手続き(1)」「相続法改正と遺産分割事件の処理」【法律専門職、事務職員向け】
改正相続法が次々と施行され、今年の7月には法務局による遺言書保管制度も始まります。
今、相続問題は、皆様にとってご自身の問題としてふりかかってくる分野だと思います。今後も相続に関するセミナーを開催いたしますので、興味を持たれましたら是非お越しください。
なお、現在お困りのケースにつきましては、セミナーを待たずとも、法律事務所による法律相談が可能ですので、ご遠慮なくお問合せください。
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